保険の見直しは必要？見直すポイントやタイミング、注意点を解説

ライフステージに合わせて保障を調整すると、必要なときに必要な保障を備えられます。たとえば、独身のうちは最低限の医療保障で十分でも、結婚や子どもの誕生で家族を持つと、死亡保障・収入保障の必要性が高まります。一方、子どもが独立した後は、子育てをしていたときに必要だった死亡保障は見直しの対象となるかもしれません。

このように、保険の見直しによって過不足ない保障へ調整することで、無駄なく適切な備えができるようになります。

保険を見直すと、医療技術の進歩や公的保険制度の変化に対応した保障への切り替えが可能です。

医療技術や治療方法は日々進化しており、身体への負担が少ない治療法の普及や、入院日数の短縮が進んでいます。こうした医療環境の変化に合わせて、保険商品もより柔軟で実用的なものへと進化しているのです。

たとえば、日帰り入院や通院治療への保障がある医療保険など、近年の治療実態に即した商品も登場しています。古い保険に長く加入している場合は、こうした保障を受けられないこともあるでしょう。

加入している保険の保障内容を点検し、現在のライフステージに合わなくなった保障や、複数の保険で重複している保障を整理すると、不要な保険料の支払いを抑えられる場合があります。

また、保障期間や保障額を見直したり、掛け捨て型などの割安な商品に切り替えたりすれば、必要な保障を確保しつつ、保険料負担の軽減が可能です。家計を健全に維持するうえでも効果的な方法といえるでしょう。

保険を見直した結果、保険料が以前より高くなるケースもあります。保険料は契約時の年齢をもとに計算されるため、年齢を重ねてから新たに加入し直すと、同じ保障内容でも保険料が上がる傾向にあります。

保障内容だけでなく、見直し後の保険料が無理のない金額かどうかも確認しましょう。

健康状態によっては、新しい保険に加入できない場合があります。新たな保険に加入する際は、基本的に健康状態の告知が必要です。過去の病歴や現在の通院状況によっては、加入を断られたり、保障に制限がかかる「条件付き契約」になったりする場合があります。

このようなリスクを防ぐためにも、現在の健康状態や加入条件を確認し、安心して保障を備えられるよう計画的に見直しを進めていくことが大切です。

貯蓄型保険を見直す際、解約のタイミングによっては払い込んだ保険料よりも、戻ってくるお金が少なくなる場合があります。

終身保険や養老保険などの貯蓄型保険には解約返戻金が設定されていますが、加入からの期間が短いほど返戻率は低くなる傾向にあります。そのため、短期間で解約すると、払込保険料の総額に満たない金額しか戻らず、元本割れになるリスクがあるのです。

保険の見直しを検討する際は、現在の解約返戻金の額や契約年数を確認しましょう。

結婚や子どもの誕生、就職、退職など、人生の節目といえる場面では、保険の見直しを検討しましょう。生活環境や家族構成が大きく変わると、必要な保障の内容も変化します。

主なライフステージの変化に伴う保険の見直しポイントは、以下のとおりです。

■ライフステージの変化に伴う保険の見直しのポイント

保険料の負担が家計にとって重く感じられるようになったら、見直しを検討するタイミングといえます。更新型の定期保険などでは、更新時に保険料が大きく上がる場合もあります。そのまま継続して負担が増えるよりも、保障内容の見直しや、より安い別の定期保険への切り替えを視野に入れるといいでしょう。

また、収入が減った場合や家計の支出が増えた場合も、無理なく保険を継続するために、必要な保障と不要な保障の整理が必要です。

公的保険制度が変わったときも、保険を見直すべきタイミングです。たとえば、高額療養費制度の改定や、公的保険の適用範囲の変更などは、民間保険で備える保障内容に影響します。制度改正のタイミングで、加入している保険の保障内容に過不足がないかを確認することが大切です。

保険によって、保障される病気やケガの範囲が異なるため、自分に必要な保障を明確にすることが見直しの基本です。がんに特化した保障がほしいのか、幅広い病気やケガに対応してほしいのかによっても、選ぶ保険商品は大きく変わるでしょう。

今の自分の健康状態や将来のリスクに照らし合わせて、必要な保障内容を整理したうえで、保険商品を検討することが大切です。

保障額が不足していると、万が一の際に十分な備えができません。また、保障額が多すぎても無駄な保険料を払うことになります。必要な保障額は、年齢、家族構成、収入などによって変化するため、ライフステージに応じて定期的に見直し、今の自分にとって適正な保障額を保ちましょう。

保障が必要な期間を明確にすると、無駄なく効率的に保険を選ぶことができます。

保険には、一定期間だけ保障する「定期保険」と、一生涯保障が続く「終身保険」があります。それぞれの特徴を理解し、目的に応じて選ぶことが重要です。

たとえば、「子どもが独立するまでの期間は定期保険で手厚く備える」「医療費は終身保険で準備する」「葬儀費用などは老後に定期保険で備える」といったように、保障の目的に応じて期間を設定すると、必要な保障を無理なく整えられます。

保障内容が充実していても、保険料が家計を圧迫しては意味がありません。まずは公的保険制度の内容を正しく理解し、足りない部分を民間保険で補うという考え方が、保険料を適正に抑えるポイントです。

また、払込方法を月払から年払に変えるだけでも、年間保険料を抑えられるケースもあります。無理のない範囲で継続できる保険料かどうか、見直し時に確認しましょう。

保険を見直すときのポイントの1つは、受取人の設定です。保険は「契約者（保険料負担者）」「被保険者（保障対象者）」「受取人」の3者が誰かによって、かかる税金の種類や負担額が変わります。

たとえば、死亡保険金の場合、契約者と被保険者が同じであれば「相続税」、契約者と受取人が同じであれば「所得税」の対象となります。契約者・被保険者・受取人がすべて異なる場合は「贈与税」の対象となり、税負担が大きくなるケースが多いため注意が必要です。

保険を見直す際は、保障内容や保険料だけでなく、誰が保険金を受け取るのか、その場合にどの税金がかかるのかといった点まで含めて確認しましょう。受取人の変更だけで、税負担を抑えられる場合もあります。

まずは、自分自身の現状を把握することから始めます。年齢、家族構成、収入・支出のバランス、将来のライフプラン、そして利用できる公的保険制度などを洗い出しましょう。

「何のために」「いつまでに」「どのくらい」保障が必要なのかを明確にすると、必要な保険の方向性が見えてきます。

次に、契約中の保険の内容を確認します。保障範囲、保障額、保障期間、保険料、解約返戻金の有無や金額などを整理しておきましょう。

現状と理想の保障内容の差を埋めるために、具体的な見直し方法を検討します。保険の見直しの主な選択肢は以下のとおりです。

■保険見直しの主な方法

必要な保障内容と保険料のバランスを踏まえて、複数の保険商品を比較・検討します。加入を決めたら、健康状態の告知や審査など、所定の手続きを進めます。

新しい保険の審査が通らない可能性もあるため、申込時点では契約中の保険を解約しないよう注意が必要です。

新しい保険に申し込みをしたら、契約が成立したことを確認して、古い保険を解約してください。

健康状態によっては新しい保険に加入できないこともあり、審査や契約までに時間がかかる場合もあります。もし契約前に古い保険を解約してしまうと、保障が途切れたり無保険期間が発生したりするリスクがあります。